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船井総合研究所の口コミや評判

公開日:2021/02/01  最終更新日:2021/02/26

【詳細】
会社名:株式会社船井総合研究所
住所[大阪本社]:大阪市中央区北浜4-4-10
TEL:0120-958-270

船井総研(船井総合研究所)は、経営者及びマネジメント層を中心に、ビジネス情報を発信するセミナーを開催しています。また、月次支援コンサルティングという経営者が考えるミッションの達成や確実な成果に結びつけるための、顧問契約型の実行支援コンサルティングサービスと、プロジェクト型のコンサルティングサービスを提供しているようです。

年間5,500社以上の経営を支える実績

船井総研は、日本企業のクライアントに対し、幅広くセミナーやコンサルティングサービスを提供しているコンサルティングファームです。年間のクライアント数は5,500社を超えています。とくに国内の中小・中堅企業を中心として、業種・テーマごとに特化したコンサルティングサービスを展開している点が特徴です。

クライアントの成長実行・人材開発・価値向上・デジタル化をハンズオンスタイル(現場に寄り添いながら、具体的に提案し、実行支援すること)を軸として遂行しています。とくに、船井総研の経営コンサルティング事業のうち約7割を占めるのが月次支援コンサルティングです。

サービス対象の企業の成長初期段階では、「ズバリソリューション」と呼ばれる、すでに他社で成功事例のあるビジネスモデルやソリューションの導入支援をしています。また、中堅以上の企業に対しては、企業と経営者をよく知るコンサルタントが窓口となり、企業の成長に合わせて最適の専門家をコーディネートしているようです。さらに、コンサルティングチームを作成し、情報共有しながらオーダーメイドのコンサルティングサービスを提供している点が強みだといえるでしょう。

クライアントの業種も特定の業種にとどまらず、BtoCビジネスからBtoBビジネスまで幅広く手がけています。取り扱っている業種は、「住宅・不動産」、「医療・介護・福祉」「士業」、「モビリティ」、「人材ビジネス」、「環境・エネルギー」、「AI・ロボット」、「飲食」「サービス」など広範囲にわたり、深みのあるナレッジの蓄積に貢献しているのです。更なるクライアントからの信頼と継続受注に結びついている点が、他のコンサルティングファームと一線を画す理由だといえるでしょう。

M&A関連のサービスについても、IPOソリューション、キャッシュフロー改善ソリューションなど日本の中小・中堅企業に対して、総合的なサービスを提供しています。

無料参加できる経営フォーラム多数

船井総研では、社会情勢が不安定な現代社会において、「その後の経営方針に関して悩んでいる」、「新規事業に向けての市場調査や戦略立案を任せたい」、「WEBでの集客や販売の方法が知りたい」など、さまざまな課題や悩みを持つ企業に対して、経営フォーラムを無料で提供しています。

サービスメニューは多岐にわたり、コロナに関する無料経営相談、営業・マーケティングに関する無料経営相談、新規事業開発に関する無料経営相談、採用・評価・育成に関する無料経営相談、経営計画等に関する無料経営相談、生産性向上に関する無料経営相談、財務・M&A・事業承継に関する無料経営相談、その他の無料経営相談などがあるようです。

無料経営相談の流れは、まずは問い合わせフォームから必要な情報を入力しましょう。数日の内に船井総研の担当者から連絡がくるため、後日電話ないしZoomなどのビデオ形式などを使用して行うことになります。相談時間は無料サービスということもあり、1時間が目安です。日程調整をする際に、担当コンサルタントと日程調整ができ、フレキシブルに対応可能なのも魅力の1つといえるでしょう。

オンライン経営相談も実施

無料相談のプラットフォームに関連したサービスも実施しています。船井総研では、オンライン経営相談を所有しているカメラ搭載PC、スマートフォン、タブレットを使い、テレビ電話形式で相談することが可能です。相談可能な内容は先ほど紹介したとおり、コロナに関する無料経営相談、営業・マーケティングに関する無料経営相談、新規事業開発に関する無料経営相談などの複合的かつ多岐にわたる内容がメインとなっています。

サービスの手厚さは、顧客からの信頼獲得に貢献しているといえるでしょう。単なる相談に限らず、セミナーや研究会の詳細など、幅広いトピックを気軽にコンサルタントに聞けるのが船井総研の手がけているサービスの特徴でしょう。日々の激務の中で場所や時間に制約がある経営者にとっては非常に役立つサービスになっています。

 

このように船井総研は、日本企業に広く支持されており、幅広な業種と豊富なサービス内容、セミナーを軸にしたクライアントの悩み解決・更なる継続的なコンサルティングサービス受注を可能にしている点で強みがあります。衛生問題が指摘されている現代では、対面型のセミナーの実施が困難であることから、オンラインの経営相談セミナーを展開していることも強みの1つだといえるでしょう。売上高も170億円をこえており、コンサルティングファームとしては非常に規模が大きいのも特徴的です。今後も継続的な案件受注とハンズオンを特徴とするコンサルティングスタイルが、多くの企業に支持されていくと思われます。

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